ソニー、16000人規模の人員削減を実施へ
金融危機から端を発した世界同時不況、モノの需要の低下の流れ。
ソニーは以前のソニーショック以来の、構造転換を市場から迫られています。
2001年~2002年にかけて日本を代表する電機メーカーは
ことごとく打撃を受け、雇用を抑え、苦渋の決断でリストラを行い、
売上高ありきではない、利益体質経営を目指して構造変革を行ってきました。
かつてブラウン管テレビ時代に世界で大きなシェアを持っていたソニーは、
デジタル化の波に乗り遅れ、今で言うデジタル家電の分野では進出が遅れました。
またかつての最先端の商品企画力、ブランドイメージが薄れたのもこの頃からでした。
2001~2002年の電機メーカー各社が危機に陥った際に、
独自の商品、果敢な投資戦略でかつてない成長を遂げたシャープ、
経営、マネジメントの再構築によって、新時代を迎えたパナソニック。
そんな中でのソニーの変革はまだまだ中途半端の感が否めません。
「ソニーユナイテッド」のスローガン、エレクトロニクス分野のリストラ、
デジタル家電分野でのシェア拡大に邁進してきましたが、経営陣は
とうとう利益が出せる体質を創り上げる前に、苦境を迎えました。
今回の人員削減は、エレクトロニクス事業の経営体質強化および
収益性改善の施策の1つのようです。2009年度末までに同事業の
全世界の従業員(契約、派遣社員含む)を約1万6000人削減するほか、
仏ダックス工場をはじめ製造事業所を現状の57拠点から約1割減らすとしています。
ソニーは今回の人員削減によって、総額1000億円以上の
費用削減効果を見込んでいるそうですが、エレクトロニクス分野の
勝ち方が全く見えない現状では、一時的な措置としか言えないようです。
かつて多くの人が洗練、先端のイメージを持っていたソニー、
もはや最近の若者、子供たちにとっては、普通の電機メーカーの1つ、
に過ぎなくなってきている気がします。
2008年12月10日 コメント 0 トラックバック 0
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